輸入食品の不安 について紹介します。日本はさまざまな食材を輸入しています。そして輸入品を食べる機会が非常に増えています。
輸入食品の不安 輪人品に頼らざるをえない日本の食料事情とその不安
輸入食品の不安
国内で消費される食料を、どれだけ国内で生産された食料でまかなえているのかを示す食料自給率が、毎年農林水産省から発表されています。
平成24年度の日本の食料自給率はカロリーベースで39％ 、生産額ベースで68％ でした。いずれにしろ、食料の大部分を輸入に頼っています。
日本で禁止されている農薬や添加物を使用した作物や食品も輸入されているのです。とくにアメリカからの輸入品が心配です。アメリカの農薬残留基準値は日本よりも高く、日本で禁止されている有機塩素の農薬の使用も認可されています。
日本では不許可のポストハーベスト農薬
収穫したあとの作物に使用する農薬をポストハーベスト農薬と呼びます。
日本でほ認可されていませんが（防カビ剤が農薬ではなく食品添加物として認可されている）、アメリカでは認可されており、レモンやオレンジ、グレープフルーツなどに、必ずと言っていいほど防カビ剤などのポストハーベスト農薬が使用されています。
不安は、農作物だけではありません。アメリカでは、肉をやわらかくしたり、成長を促進したりするホルモン剤を家畜に使用することが認められていますが、日本では使用を規制しています。
国産より価格は安いアメリカ産の肉や野菜、果物ですが、以上のことを考えると、あまりおすすめできません。もし購入した場合は、しっかりとと下ごしらえをして、除毒することが大切です。
TPP に加わった場合はどうなる？
TPP（環太平洋戦略的経済連携協定） への参加に向けて、日本政府は交渉を進めています。もしも参加が決定した場合には、食品添加物・遺伝子組み換え食品・残留農薬などの規制緩和により、食の安全が脅かされる可能性があります。アメリカをはじめ、日本よりも土地や気候に恵まれた固からさまざま食べものが輸入され、スーパーやコンビニの店頭に並ぶようになったとき、価格にばかり気をとられて商品を選び、そのまま口にするのはあまりにもリスクが高い行動です。
農薬の残留基準や、使用が認可されている添加物の種類や量は、国によって異なるからです。そのすべでを把握するのは大変な手間です。そこで、日々のストレスを最小限にとどめて自衛するために提案したいのが、下ごしらえ等のひと手間。ほんの少しの工夫で食べ物の不安を軽減することができるのです。