トリブチルスズ（TBT）と同様に毒性の強い有機スズ化合物です。これも同じく漁網や船底につく海藻、貝類を殺すために使用されてきました。
1960年代には日本では農薬として使われていた時期もありました。ほかには、家庭用の防菌剤や防かび剤として使われていました。皮膚への刺激が強く1979年には家庭用防菌剤としての使用は中止されています。
船底塗料や漁網の防汚剤としての使用は続いていました。
トリフェニルスズ（TPT）の汚染濃度を調べると海水の濃度は低くても、魚はかなり汚染されていました。全国で汚染が認められていた魚は、スズキ、ウグイ、ボラ、マコガレイ、イシガレイ、アイナメでした。これらの魚に含まれているトリフェニルスズ（TPT）は、最高で2.6ppmにも達し、WHOが定めた0.5マイクログラムの10倍近くになりました。
トリブチルスズ （ TBT ） 毒性 についてです。海の汚染問題が環境問題の中でも取りあげられていますが、その主となる汚染物質の トリブチルスズ （ TBT ）です 。養殖のはまちに発生した奇形などの原因とも言われ、劇物指定されてる 毒性 の強い化学物質です。
トリブチルスズ （ TBT ） 毒性
日本では、養殖に使用される漁網の防汚剤や養殖場を囲むいけす網に海藻や貝が付着しないための塗料として使用されてきました。
アメリカ、ヨーロッパでは、船底の底に塗られる防汚剤塗料に有機スズが使用されていました。
世界ではじめて有機スズの汚染問題に注目されたのは、1980年にフランスのカキの養殖場で奇形のカキが発生したときです。このとき法律で有機スズの使用を禁止。1980年代後半になってからは地球レベルで TBT 汚染が明らかになりました。
1974年にワインで 有 名 なフランスのボ ルドー 近 郊のArcachon湾でカキの石灰化異常が発見されました。
その後1978～1980年にかけて異常なカキの発生がフランス全土のカキ養殖場に拡がってきました。これらのカキの異常現象と有機スズ化合物の因果関係が解明され，1982年フランスは 25 ｍ以下のボートの有機スズ含有塗料の全面禁止，有機スズ含有量３％ 以上の塗料の使用禁止等の内容を盛り込んだ規制法を制定し，これ以降，欧米各国で相次いで規制法が制定されていきました。
有機スズ化合物のうち、特にトリプチJレスズ化合物については，主として船底や漁網への甲殻類などの付着を防止するための防汚塗料として、 1960 年代にイギリスで使用され始め，従来使用されていた亜酸化銅などに比べて、耐周年数が長いなどの優れた性質を持っていることから，最近 10年程度で急速に普及してきました。
当初、 トリプチJレスズ化合物は毒性が低いと考えられていましたが、昭和 50 年代の初期からイギリス、フランスであいついでカキの生育不良、奇形との関係が注目され，両国では，船底塗料として一部使用の禁止など環境の汚染対策が行われています。
また、アメリカにおいても、規制法案が成立するなど対応がとられています。
人間への害では、人間の体内に蓄積されると、成長障害が発生したり、白血球やリンパ球が減少する症状が発生し、害が証明されています。
この汚染での注目点は、各種巻貝の生殖器に異常をもたらしたことです。インポセックスといいメスの巻貝にオスの生殖器が発達してしまったのです。また、高い確率で排卵障害を起こし、産卵できないメスが現れました。そのことで個体数が減少しました。ごくごく微量でも発生する恐ろしさを秘めています。
船底防汚塗料などとして使用されてきた有機スズ化合物（トリブチルスズ(TBT)及びトリフェニルスズ(TPhT)）が ppt レベルのごく低濃度でも特異的に作用して腹足類にインポセックスを引き起こしています。
1990 年以降、邦産腹足類におけるインポセックスと有機スズ汚染に関する野外調査と室内実験を行ってきました。特にイボニシを用いた室内実験でインポセックスを引き起こす有機スズの化学種やインポセックス発症の閾値を推定し、またイボニシを対象とした全国規模の実態調査と定点観測を継続的に実施して有機スズ汚染とインポセックスの実状や有機スズ汚染がイボニシ個体群に及ぼす影響を明らかにしてきました。
魚の体内では1万倍にも凝縮されるため危険な化学物質となっています。
有機金属化合物の一種である有機スズ化合物は，塩化ピニJレ樹脂の安定化剤などとして広く利用されていますが、なかでもトリプチルスズ化合物は生物に対する活性があるため，船底用の防汚塗料や，漁網防汚剤として使用されている.近年、トリプチノレスズ化合物による環境汚染が国際的に注目され，環境庁では魚介類などの調査を行っています。
その結果，現在の汚染レベルがただちに危険な状態にあるとは考えられないのですが，今後とも環境汚染の状況を監視していくことが必要であると評価されている.環境汚染対策として，法律的な規制の一部導入や養殖用の漁網防汚剤の自主的な使用禁止が行われています。
さらに，現在，毒性や汚染実態などの調査が実施されており，今後，その結果により必要な対策がなされることとなっています。
日本沿岸の海水や水生生物中の有機スズ化合物濃度は1991年の規制以来，徐々に減少しています。しかし，これより半減期がはるかに長い海底土中の有機スズ化合物濃度は依然として横ばい状態にあります。これらの海底土に堆積した有機スズ化合物は底生生物により蓄積され，更に底層魚などのより高次な捕食者に蓄積されることも考えられます。更に，今までは浅海域の生物に限られていた有機スズ化合物の分布が，最近ではハダカイワシ類などの底層に生息する魚類からも検出されるようになってきました。
また，巻貝類にみられるインポセックスの発症状況は，規制の前後であまり変化していないという報告もみられます。更に，有機スズ化合物が体内に入った後の毒性メカニズムの研究は，今後の研究テーマとして欠くことのできないものと考えられます。
フタル酸ジエチルヘキシル （ DEHP ） 毒性 についてです。フタル酸ジエチルヘキシル （ DEHP ）などのフタル酸エステル類は、プラスチックに柔軟性を与える可塑剤として世界中で利用されてきました。
環境ホルモン物質として人体や環境への影響が懸念されており、主に塩化ビニール （ PVC ） の可塑剤（熱可塑性合成樹脂に加えて柔軟性や対候性を改良する添加薬品類の総称）に使用される化学物質です。
最適な特性と費用の低さから、DEHP は可塑剤としてポリ塩化ビニルの製造に広く使用されています。プラスチックには1%から40%の DEHP が含有されます。また油圧油やコンデンサーの誘電体としても利用され、サイリュームの溶媒にも使用されています。
フタル酸ジエチルヘキシル （ DEHP ） 毒性
この物質はプラスチックと強く結びつくことができないために、プラスチックから溶け出す性質をもっています。さらに気化するため、環境の中に放出されるのです。これは、空気中、大地、そして水の中にも存在するということです。
プラスチック類の可塑剤として平成27年には188,087トンが生産され、日本で生産される可塑剤全体の約 80％のシェアを占めています）。中でも、フタル酸ジエチルヘキシル （ DEHP ） の生産量は、フタル酸系可塑剤の 60％強を占め、汎用可塑剤として広く使用されています）。
DEHP は、平成 5 年 3 月に、「人の健康の保護に関連する物質ではあるが、公共用水域等における検出状況等からみて、直ちに環境基準とはせず、引き続き知見の集積に努めるべきもの」として、要監視項目に設定され、0.06 mg/L以下の指針値が示されました。
またさらに分解性もよくなくかなりの期間で地球上に残るということです。ただし分解性だけの面でいえば、ポリ塩化ビフェニル （ PCB ） やジクロロジフェニルトリクロロエタン （ DDT ） よりははるかにましです。
軟質塩ビとして壁紙・床材・天井材などの建材、電線の被覆材、農業用フィルム、ホース・ガスケット、⾃動車の内装材・家具などに使われるレザー、履き物、⾐類、包装⽤品、などです。
また フタル酸エステル は塩ビ以外にも塗料、顔料、接着剤など、また油圧油やコンデンサーの誘電体としても利用されています。
フタル酸エステルは、おもに食品を包む包装材に含まれるため、食品から容易に入ってしまいます。ラミネート包装やラップなどがそうですが、それ以外にも食品容器の印刷などに使われるインクなどにも使用されます。
エストロゲン様物質と同じように、脂肪に対する親和性が強いので脂肪をたくさん含んだ食品を汚染します。
チーズ、ポテトチップス、チョコレート、バターなどが汚染されやすくフタル酸エステルが含まれていたチーズがあったほどです。
DEHP はかつて点滴のプラスチックチュープやバック、カテーテル、流動食チューブ、透析チューブやバック、血液バック、気管チューブ等の医療機器に可塑剤として利用されていました。そのため、患者は DEHP に曝露されていたと考えられています。特に NCU の未熟児や血友病患者や透析患者は注目されています。2002年6月にアメリカ食品医薬局は DEHP に関するPublic Health Notificationを発行し『男性の乳児、未熟児または男性胎児の妊婦にはこれらのリスク回避のためにDEHP不使用代替物の利用を推奨する』としています。DEHP 不使用代替物はDEHP接触を避けるためと考えられます。
さらに体内に取り入れられたフタル酸ジエチルヘキシルをラットに与えた実験によると、フタル酸ジエチルヘキシルを与えられた母親から生まれたオスは、健康なオスのラットと比べて精子数が20％も減少していました。さらに精巣のサイズも縮小していました。人間での実験はされていませんが、おそらく同じような結果になりそうです。
しかしながら、わが国一般住民の DEHP によるヒトの健康リスクについては十分に評価されたといえる状況でありまえん。 既報の DEHP に関するモニタリングデータ等を用いてわが国住民の屋内外空気、食事、母乳、人工乳(粉ミルク)および離乳食経由の年齢群別 DEHP 摂取量分布をモンテカルロ・シミュレーションで推定しました。
推計されたDEHP摂取量を1歳以上の年齢群別にみると、幼児期の DEHP 摂取量が高く、摂取量には食事が大きく寄与し、屋内外空気はほとんど寄与しないと考えられました。
また、1歳未満の乳児の母乳、粉ミルクおよび離乳食経由のDEHP摂取量は1歳児の1/2以下でした。
さらに、既報の有害性情報からヒト健康リスクを評価する際のエンドポイントを精巣毒性と生殖毒性とした。これらのエンドポイントの無毒1生量を3.7mg/kg/日(精巣毒1生)と14mg/kg/日(生殖毒性)とし,リスク判定時の基準マージンは、精巣毒性には30、生殖毒性には100が妥当と判断しました。
選択したエンドポイントに対するリスクは、DEHP 摂取量が各エンドポイントの無毒性量を基準マージンで除した値を超える確率として求めました。